【2026年8月版】 医療保険おすすめ人気ランキング

医療保険は病気やけがをして入院や手術をした場合に、入院給付金や手術給付金などを受け取ることができ、医療費の負担を軽くしてくれる保険です。がん保険は医療保険の一種ですが、がんという病気に特化した保険で、がんの診断や治療に応じて診断給付金や入院給付金、手術給付金などを受け取ることができます。医療保険は保障の対象となる病気やけがの範囲が広く、がん保険はがんについての保障が手厚いという違いがあります。

生命保険文化センター「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」によると、入院1日当たりの自己負担額の平均は20,700円となっています。この金額には差額ベッド代のほか入院中の衣類やお見舞いに来る家族の交通費など医療費以外も含まれています。その点を考慮すると、個室に入る必要性がない方であれば日額10,000円の保障があれば、入院費用はある程度カバーできることが多いでしょう。それを基準に、医療保険のコストを抑えたい方であれば日額5,000円、個室利用も含め十分な保障が欲しい方であれば日額20,000円などとご自身の考え方にあわせて保障額を設定するとよいでしょう。

通院給付金（特約も含め）のある医療保険であれば保障されます。ただし、一般的に保障の対象となるのは、退院した後の通院であり、病気やけがでたんに通院治療をした場合は保障対象にはなりませんのでご注意ください。

商品によって保障内容は違いますが、一般的には手術の種類等により2～4段階で給付金額が変わります。2段階の場合は、入院をともなわない外来の手術、入院をともなう手術で額が変わり、4段階の場合は、入院をともなう手術のなかで手術の内容によりさらに3段階に分かれているといった商品が多いです。

公的医療保険により医療費の自己負担割合は3割ですみます。また高額療養費制度により、平均的な収入の会社員であれば1か月の医療費の自己負担額は約8万円くらいとなります（公的医療保険適用外の費用は除く）。そのため、このくらいの支払いがあっても困らないという方であれば医療保険は必要ありません。しかし、急に大きな出費があると困るという方やがんやその他大きな病気で治療が長引く場合に、何か月も医療費の負担が続くと経済的に苦しくなるという方は医療保険やがん保険で備えておくと安心です。

一般的に、病気やけがのリスクが高まるのは高齢になってからです。確率的には若いうちは医療保険が必要な病気になる可能性は低いでしょう。しかし、誰がいつ病気になるかはわかりません。また一度大きな病気をしたり健康状態が悪くなったりすると、保険に入りにくくなるという側面もあります。万が一のことを考えて保険に入っておくという意味では、不安を感じて検討をしている今が良いタイミングとも考えられます。ちなみに、若いうちに保険に入ると保険料が安いというメリットもあります。

引受基準緩和型の医療保険や無選択型の医療保険があり、これらは既往歴があっても入りやすいです。ただし、通常の医療保険と比べると保険料は割高になります。また通常の医療保険であっても、病気の種類や状況により加入できる場合や特別な条件付きで加入できる場合があります。できるだけ有利な条件で加入したほうがよいので、既往歴のある方は自分で勝手に判断せず、保険会社や保険代理店に相談してみることをおすすめします。

がん・心疾患・脳血管疾患は他の病気に比べ、治療の長期化などで医療費が多くかかるリスクがあります。そのため、医療保険でも特約を付けて保障を手厚くできるようになっています。一方で特約をつける分、保険料は高くなります。特約をつけなくても通常（主契約）の保障はありますので、プラスの保障の必要性を感じるかどうかで判断するとよいでしょう。

女性特有の病気の保障が手厚くなっている女性保険と呼ばれる医療保険や、女性疾病の保障を手厚くする特約をつけることができる医療保険があります。女性疾病の保障が大きくなる分、通常の医療保険よりも保険料は高くなりますので、保障の大きさと保険料負担のバランスをみて加入を検討するとよいでしょう。

入院給付金を請求するには、保険会社の窓口に連絡し、所定の請求書を入手して記載し、入院の証明書（診断書や診療明細書・領収書等）とあわせて提出・請求します。書類のやりとりについては、従来からの郵送に加え、保険会社のWEBサイトから請求できる保険会社もあります。